「スタートアップなら、フルリモートで自由に働けるのではないか」と考える方もいるかもしれません。

結論からいえば、スタートアップだからといって、必ずしもフルリモートで働けるわけではありません。

コロナ禍をきっかけにリモートワークは広く普及しましたが、その後は企業ごとに働き方の見直しが進み、現在では、

• フルリモート

• 週数日の出社を求めるハイブリッド型

• 原則出社＋必要に応じてリモート

• 原則出社

など、さまざまな運用が見られます。

特に重要なのは、「リモートワークができるか」という一点だけではなく、出社頻度やフレックス制度、勤務時間の自由度などを含めて、自身に合った働き方を設計できるかどうかです。

ここでは、2026年現在のスタートアップにおける働き方と、転職時に確認しておきたいポイントを整理します。

1. フルリモート一辺倒ではなく、ハイブリッド型が定着している

コロナ禍では、多くの企業が急速にリモートワークへ移行しました。
その後、事業や組織の成長に合わせて働き方を見直し、現在では出社とリモートを組み合わせるハイブリッド型を採用する企業も多く見られます。

一方で、フルリモートを継続している企業も存在します。つまり現在の状況は、

「リモートワークがなくなった」というよりも、企業ごとに自社に適した働き方を再設計するフェーズに入った

と捉える方が実態に近いでしょう。

スタートアップであっても、事業内容や組織フェーズ、採用戦略によって適した働き方は異なります。
そのため、「スタートアップ＝フルリモート」という前提で企業を見るのではなく、それぞれの会社がなぜその働き方を選択しているのかまで理解することが重要です。

2. なぜスタートアップでも出社を重視する企業が増えているのか

スタートアップでは、事業や組織をゼロからつくっていく場面が多くあります。
そのため、企業によっては対面でのコミュニケーションに一定の価値を置いています。

特に重視されやすいのが、

• 新規事業やプロダクトに関する議論

• 部門をまたいだ情報共有

• 経営陣とのコミュニケーション

• 新入社員のオンボーディング

• マネジメントや育成

• カルチャー形成

などです。

オンラインミーティングでは、目的の決まったコミュニケーションは効率的に行えます。一方で、オフィスでは雑談や偶発的な相談など、あらかじめ予定されていないコミュニケーションが生まれることがあります。

事業や組織の変化が速いスタートアップでは、こうした日常的な情報交換を重視し、一定の出社を求める企業もあります。

また、急速に組織が拡大している企業では、カルチャーの共有や新入社員の立ち上がりを目的に、出社日を設定するケースも見られます。

3. 一方で、リモートワークにはスタートアップならではのメリットもある

出社を重視する企業がある一方で、リモートワークそのものがスタートアップにとって不要になったわけではありません。
特に採用においては、勤務地に縛られず人材を採用できることは大きなメリットです。地方在住の専門人材や、家庭の事情によって毎日の出社が難しい人材など、採用可能な人材の範囲を広げることができます。

また、集中して作業する時間を確保しやすい職種では、リモートワークの方が生産性を高められるケースもあります。そのため、

集中して取り組む仕事はリモート、コミュニケーションや意思決定が重要な仕事はオフィス

というように、仕事の性質によって働く場所を使い分ける企業もあります。

重要なのは、「出社かリモートか」という二択ではなく、それぞれのメリットをどのように組み合わせている企業なのかを見ることです。

4. フルリモートが減っても、「柔軟な働き方」がなくなったわけではない

働き方を考えるうえで、リモートワークと同じくらい重要なのが勤務時間の柔軟性です。スタートアップでは、

• フレックスタイム制

• コアタイムなしのフレックス

• 時差出勤

• 中抜け

• リモートワークとの併用

などを導入している企業もあります。
そのため、仮に週数日の出社が必要だったとしても、必ずしも毎日9時から18時までオフィスにいなければならないとは限りません。

例えば、

子どもを保育園へ送ってから出社する。
通勤ラッシュを避けて勤務時間をずらす。
病院や行政手続きのために一時的に中抜けする。
自宅で集中して仕事をした後、必要なミーティングに合わせて出社する。
といった働き方が可能な企業もあります。

そのため、転職を考える際には、
「週何日リモートできますか？」だけでなく、「一日の時間をどの程度自分で設計できますか？」という視点も持つことをおすすめします。

5. 同じ会社でも、職種によって働き方は異なる

スタートアップでは、会社全体として一つの働き方を設定しているケースだけでなく、職種やチームによって運用が異なることもあります。

例えばエンジニアはフルリモートが可能でも、営業は顧客訪問や社内連携のため出社が多い。

あるいは、コーポレート職では経営陣や各部門との連携が多いため、一定の出社を求められる。といったケースがあります。

また、同じ職種であっても役職によって違いが生まれることがあります。
マネージャーや部門責任者になると、メンバー育成や経営会議、他部門との調整が増えるため、プレイヤー時代より出社頻度が高くなることもあります。

したがって、求人票に「リモート可」と記載されていたとしても、
自分が応募しているポジションでは、実際にどのような働き方になるのかを確認することが重要です。

6. コーポレート職では「経営との距離」も働き方に影響する

特に、S hireが主にご支援している経理・財務・人事・法務・総務・経営企画などのコーポレート職では、働く場所と役割が密接に関係するケースがあります。

スタートアップのコーポレートは、各部門から依頼された業務を処理するだけではありません。経営陣や事業責任者とコミュニケーションを取りながら、会社全体の仕組みをつくる役割を担います。

例えば、

経理・財務であれば、経営管理や予算策定、資金調達。
人事であれば、採用や組織設計、マネジメント支援。
法務であれば、事業部門との契約相談やガバナンス。
経営企画であれば、経営会議や中期計画、資本政策。

など、日常的にさまざまな部門と関わります。
そのため企業によっては、コーポレート人材に対して一定の出社を期待することもあります。

重要なのは、単純に出社日数を見るのではなく、「なぜそのポジションに出社が求められているのか」まで理解することです。

7. 「フルリモートだから良い会社」とは限らない

転職活動では、働き方の条件が目に入りやすいものです。
特にリモートワークを希望している場合、「フルリモート」という条件だけで求人を絞り込みたくなることもあるでしょう。

しかし、働く場所だけで転職先を判断すると、本来得られたはずのキャリアの選択肢を狭めてしまう可能性があります。

例えば、

週2日の出社は必要だが、経営陣と非常に近い距離で働ける。
フルリモートではないが、フレックスを使って時間を柔軟に設計できる。
出社が中心だが、非常に高い裁量を持って仕事ができる。

といった企業もあります。

反対に、フルリモートであっても、コミュニケーションの仕組みが整っておらず、働きづらさを感じるケースもあります。

そのため、「どこで働けるか」ではなく、「どのように働けるか」まで含めて企業を見ることが大切です。

8. 転職前に確認しておきたいポイント

スタートアップの働き方を確認する際には、リモートワークの可否だけではなく、実際の運用まで確認することをおすすめします。

例えば、

• 実際の出社頻度

• 出社曜日が固定されているか

• チームごとに運用が違うか

• フレックスタイム制の有無

• コアタイムの有無

• 中抜けが可能か

• 入社直後のオンボーディング期間の働き方

• マネージャーや経営陣の出社頻度

• 今後働き方を変更する可能性があるか

などです。

特に注意したいのが、「制度として利用できること」と「実際に利用されていること」は別という点です。

制度上は週3日のリモートが可能でも、所属チームのメンバーがほぼ毎日出社しているケースもあります。

反対に、「原則出社」とされていても、家庭の事情などに応じて柔軟な運用がなされている企業もあります。求人票の条件だけでなく、実際にそこで働く人がどのように制度を利用しているのかまで確認すると、入社後の働き方をより具体的にイメージできます。

まとめ

スタートアップだからといって、必ずフルリモートで働けるわけではありません。
現在では、フルリモート、ハイブリッド、原則出社など、企業ごとにさまざまな働き方が選択されています。

一方で、出社する企業が増えたからといって、スタートアップならではの柔軟性が失われたわけでもありません。フレックスタイムやリモートワーク、中抜けなどを組み合わせながら、柔軟な働き方を設計している企業もあります。

だからこそ、転職を検討する際に重要なのは、

「フルリモートかどうか」だけではなく、「自分の生活と仕事の両方を成立させられる働き方かどうか」という視点です。

勤務地、出社頻度、勤務時間、仕事内容、経営との距離、キャリアとして得られる経験。それらを総合的に見ながら、自分が最も高いパフォーマンスを発揮できる環境を選ぶことが重要です。

S hireでは、求人票に記載された制度だけではなく、実際の出社頻度やチームごとの運用、企業カルチャーなども含めて情報を整理し、一人ひとりに合った働き方とキャリアの意思決定をサポートしています。