スタートアップ・ベンチャー企業への転職では、「年収が下がるのではないか」と不安を持つ方も少なくありません。

結論からいえば、スタートアップへの転職によって必ずしも年収が下がるわけではありません。 年収が上がるケースもあれば、現職と同水準、あるいは一定程度下がるケースもあり、企業の成長フェーズや職種、候補者の経験・専門性など、複数の要素によって決まります。

年収の変動に影響する主なポイントを整理します。

<参考>

• スタートアップ転職、年収720万円超　上場企業越え - 日本経済新聞

• スタートアップ、平均年収700万円超え　上場企業上回る - 日本経済新聞

業界・職種による給与水準の違い

スタートアップと一括りにしても、属する業界や募集ポジションによって給与水準は大きく異なります。

成長性が高く、人材獲得競争の激しい領域では、高い報酬レンジが設定されることもあります。一方で、企業の収益構造や資金状況、採用方針によっては、同じ職種であっても給与水準に大きな差が生じます。

また、同じ企業のなかでも、職種や役割、採用難易度によって年収レンジは異なります。そのため、企業名や事業フェーズだけで判断するのではなく、自身が検討しているポジションに対して、どのような報酬設計がなされているのかを確認することが重要です。

企業の規模・成長フェーズ

スタートアップの成長フェーズも、報酬水準を左右する大きな要素です。

一般的に、シード・アーリー期など創業から間もない企業では、事業への投資を優先するため、大手企業やレイターステージのスタートアップと比較して、ベース給与が抑えられるケースがあります。

一方で、資金調達を重ね、事業や組織が一定規模まで成長した企業では、人材獲得競争も激しくなるため、市場水準と同等、あるいはそれ以上の給与を提示するケースも珍しくありません。

つまり、「スタートアップだから給与が低い」というよりも、企業が現在どの成長フェーズにあり、どの程度人材へ投資できる状態なのかを見ることが重要です。

前職年収とこれまでの経験・専門性

候補者自身の現在の年収や、これまで培ってきた経験・専門性も、オファー年収を大きく左右します。

企業が求める経験と自身のスキルが高い水準で一致している場合や、市場において希少性の高い専門性を持っている場合には、前職を上回る条件が提示されることもあります。

特に、CFOや管理部長、経理財務、法務、人事など、企業の成長段階に応じて重要性が高まるポジションでは、特定の経験を持つ人材に対して積極的な報酬提示が行われるケースがあります。

大切なのは、単純な経験年数ではなく、「その企業がこれから直面する課題に対して、自身の経験がどの程度価値を持つのか」という観点で自身の市場価値を捉えることです。

ストックオプションやインセンティブを含めた報酬設計

スタートアップの報酬を考えるうえでは、ベース給与だけでなく、ストックオプションやインセンティブを含めた総報酬で捉える必要があります。

スタートアップでは、将来的な企業価値の向上を前提として、従業員にストックオプションを付与する企業があります。また、Sales職を中心に、OTE（On-Target Earnings：目標達成時の想定報酬）など、成果に連動した報酬制度を導入する企業も見られます。

そのため、オファーを比較する際には、

• 固定年収

• 賞与・インセンティブ

• ストックオプション

• 昇給余地

• 将来的に担う役割やポジション

などを含めて、トータルコンペンセーション（総報酬）として評価する視点が重要になります。

なお、ストックオプションについては、付与されているからといって必ず経済的なリターンを得られるわけではありません。付与数だけでなく、発行済株式数に対する割合、行使価格、権利確定条件、IPOやM&Aの可能性なども含めて確認する必要があります。

年収だけでなく「キャリアの資産価値」から考える

近年では、スタートアップへの資金流入や人材獲得競争を背景に、給与水準そのものも以前と比べて上昇しています。

特に、専門性の高い人材やマネジメント層については、大手企業と遜色のない報酬水準を設定するスタートアップも増えており、「スタートアップへの転職＝大幅な年収ダウン」という構図は、必ずしも当てはまらなくなっています。

一方で、外資系企業や国内大手企業など、もともとの給与水準が高い企業から転職する場合には、短期的に年収が下がるケースもあります。

そのため、転職を検討する際には、まず現在の生活水準や家族構成なども踏まえ、「どこまでの年収であれば現実的に受け入れられるのか」という条件の下限を整理しておくことが大切です。

そのうえで考えたいのが、目先の年収だけではなく、中長期的に自身の市場価値をどのように高めていくかという視点です。

例えば、スタートアップでは、大手企業では細分化されている業務を横断的に担ったり、制度や仕組みをゼロから構築したり、経営陣と近い距離で意思決定に関わったりする機会があります。

こうした経験は、その後のキャリアにおいて評価される「経験資産」になる可能性があります。

転職時の年収が一時的に下がったとしても、その経験によって数年後の選択肢や市場価値が広がるのであれば、中長期では合理的な意思決定となるケースもあります。

スタートアップへの転職では、単純に「年収が上がるか、下がるか」だけで判断するのではなく、

「得られる報酬」と「得られる経験」の両方を含めて、自身のキャリアにどのようなリターンがあるのか

という視点で考えることが重要です。

S hireでは、提示された年収条件だけではなく、企業の成長フェーズやポジションの期待役割、その後のキャリアへの影響まで含めて整理しながら、転職における意思決定をサポートしています。